オフィスの集中(個室)ブースの種類と選び方とは？設置場所や運用ルールのポイント・事例も解説！
働き方の多様化とオープンオフィスの普及に伴い、従業員が集中して業務に取り組める環境づくりが重要な課題となっています。そこで注目されているのが、オフィス内に設置する集中ブースです。集中ブースを導入することで、従業員の生産性向上や快適な労働環境の実現が期待できるでしょう。
本記事では、集中ブースの種類や選び方、設置のポイントについて詳しく解説いたします。
Index
集中ブース・個別ブースとは？
集中ブースとは、オフィス内に設置される個室または半個室タイプの作業スペースのことを指します。オープンオフィスでは周囲の騒音や視線により集中力が削がれることが多く、そうした課題を解決するために生まれたのが集中ブースなのです。個別ブースとも呼ばれるこの設備は、従業員が周囲の環境に左右されることなく、重要な業務や電話対応、Web会議などに専念できる環境を提供します。
近年では働き方改革の推進とリモートワークの普及により、オフィス内でも多様な働き方に対応した環境整備が求められています。集中ブースは従来の固定席とは異なり、必要に応じて利用できるフレキシブルなワークスペースとして機能するでしょう。また、プライバシーを確保しながらも完全に孤立せず、チームとの連携も保てるバランスの取れた作業環境を実現できるかもしれません。
オフィスの集中ブースのニーズが高まっている理由
現代のオフィス環境において集中ブースへのニーズが高まっている背景には、複数の要因が関係しています。まず、オープンオフィスの普及により、従業員が集中して作業できる環境が不足している点が挙げられるでしょう。オープンオフィスはコミュニケーションの活性化や空間効率の向上といったメリットがある一方で、騒音や視線による集中力の低下という課題も抱えています。
また、働き方の多様化により、一人ひとりの業務内容や働き方に応じた柔軟な環境づくりが重要視されるようになりました。Web会議の増加や機密情報を扱う業務の増加により、プライバシーを確保できる個室空間への需要が高まっているのです。
さらに、従業員のウェルビーイング向上への関心が高まる中、快適で集中できる労働環境の整備は、企業にとって重要な課題にほかなりません。
オフィスに集中ブースを設置する3つのメリット
集中ブースをオフィスに設置することで得られるメリットは多岐にわたります。企業規模や業界を問わず、多くの組織で導入効果が実証されており、従業員満足度の向上と業務効率化を同時に実現できる投資として注目されています。
ここでは特に重要な3つのメリットについて詳しく見ていきましょう。これらのメリットを理解することで、自社にとって最適な集中ブースの導入を検討できるはずです。
①生産性が向上する
集中ブース最大のメリットは、従業員の生産性向上にあります。オープンオフィスでは周囲の会話や電話の音、人の動きなどが気になり、深い集中状態を維持することが困難です。集中ブースを利用することで、これらの外的要因を遮断し、業務に没頭できる環境を確保できるでしょう。
研究によると、集中ブースのような個室環境では、オープンスペースに比べて生産性が15～20％向上するという報告もあります。特に創造性を要する業務や複雑な分析作業、重要な資料作成などにおいて、その効果は顕著に現れるでしょう。
また、外部からの中断を受けにくいため、一つのタスクに長時間集中して取り組むことができ、結果として業務品質の向上も期待できます。
②会議室不足の解消につながる
多くの企業が抱える会議室不足の問題も、集中ブースの導入により解決できる可能性があります。小規模な打ち合わせや1対1のミーティング、Web会議などは、大きな会議室を使う必要がない場合も多いでしょう。
集中ブースを活用することで、これらの用途に会議室を使用する頻度を減らし、本当に会議室が必要な大人数での会議やプレゼンテーションに会議室を確保できるようになります。会議室の予約が取れずに業務が滞ることを防げるため、業務効率の向上にもつながります。
特にWeb会議が増加している現在において、個人用の通話スペースとして集中ブースを活用することで、他の従業員への迷惑を避けながら円滑なコミュニケーションが可能になります。
③セキュリティを確保できる
集中ブースの設置により、情報セキュリティの向上も期待できます。オープンオフィスでは、パソコン画面が他の従業員から見えてしまったり、機密性の高い電話内容が周囲に聞こえてしまったりするリスクがあるでしょう。
集中ブースを利用することで、これらの情報漏洩リスクを大幅に軽減できます。特に個人情報や企業の機密情報を扱う業務において、プライバシーを確保した環境で作業できることは極めて重要です。金融機関や法律事務所、医療機関など、特に高いセキュリティが求められる業界においては、集中ブースの導入が業務上の必須条件となるかもしれません。
情報セキュリティの観点から見ても、集中ブースは現代のオフィス環境において欠かせない設備にほかなりません。
オフィスにおける集中ブースの種類と選び方
オフィスにおける集中ブースは、企業のニーズや予算、設置環境に応じて様々なタイプから選択できます。
最も高い機能性を誇るフルクローズタイプは完全個室で遮音性に優れ、機密業務に最適でしょう。セミクローズタイプは三方が囲まれた半個室で、集中環境と開放感のバランスが良く、多くの企業で採用されています。
ソファタイプはリラックスした環境でクリエイティブ作業に適し、パネルタイプは柔軟性が高く用途に応じてカスタマイズ可能なのが魅力です。置き型パーテーションタイプは最も導入しやすく、予算を抑えて集中環境を改善したい企業におすすめといえるでしょう。
選び方のポイントは、主な用途（集中作業・電話対応・会議など）、必要な遮音レベル、設置可能スペース、予算を総合的に検討することです。また、将来の拡張性や移動の可能性も考慮し、長期的な視点で最適なタイプを選択することが重要といえるでしょう。
オフィスに集中ブースを設置する際はどこが良い？
集中ブースの効果を最大化するためには、設置場所の選定が極めて重要です。適切な場所に設置することで、従業員の利用率向上と満足度向上を同時に実現できるでしょう。ここでは、集中ブース設置に最適な場所の条件について詳しく解説いたします。
これらのポイントを参考に、自社オフィスでの最適な設置場所を検討してください。
動きの少ない場所
集中ブースは、人の往来が少なく静かな環境を確保できる場所に設置することが重要です。メインの通路や入り口付近、エレベーターホール近くなど、人の動きが活発な場所では、せっかくの集中環境が台無しになってしまうでしょう。オフィスの隅や奥まった場所、または人の動線から外れたエリアを選ぶことで、外部からの邪魔を最小限に抑えられます。
また、プリンターやコピー機などの共用設備から離れた場所も望ましいでしょう。設置場所を検討する際は、一日を通じての人の動きを観察し、最も静かで落ち着いた時間帯でも邪魔されにくい場所を特定することが大切です。従業員の動線分析を行い、業務に支障をきたすことなく集中環境を確保できる最適な場所を見つけることが成功の鍵となるかもしれません。
なるべく静かな場所
騒音レベルの低い場所を選ぶことは、集中ブースの機能を最大化するために不可欠です。オフィス内でも特に静かなエリアを特定し、そこに集中ブースを設置することで、より高い集中効果を得られるでしょう。空調設備の音や外部からの交通騒音、隣接するフロアからの音なども考慮に入れる必要があります。
可能であれば、実際に騒音レベルを測定し、40デシベル以下の環境を確保することが理想的です。建物の構造上、外壁に近い場所は外部騒音の影響を受けやすいため、可能であれば建物の中央部に近いエリアを選ぶことをおすすめします。
静寂性を重視した場所選びにより、集中ブース内での作業効率を大幅に向上させることができるでしょう。
周囲の視線を感じにくい場所
プライバシーを確保し、周囲からの視線を避けられる場所を選ぶことで、集中ブースの心理的効果を高められます。オープンオフィスの中央部や、多くの従業員が常時いるエリアの真ん中では、集中ブースを利用していても周囲の視線が気になってしまうでしょう。
壁際や柱の陰、または自然にプライベート感を演出できる場所を選ぶことが重要です。心理的な安心感を得られる場所に設置することで、集中ブースの利用率向上にもつながります。従業員が「見られている」という意識を持つことなく、純粋に業務に集中できる環境づくりが重要です。
視線からのプライバシー確保は、集中ブースの本来の目的である集中力向上に直結する重要な要素といえるかもしれません。
窓に面した景色が望める場所
自然光が入り、適度に外の景色を眺められる場所は、集中ブースの設置に非常に適しています。自然光には集中力を高める効果があり、また適度な景色の変化は目の疲れを軽減し、リフレッシュ効果をもたらすでしょう。特に長時間のデスクワークでは、時折外を眺めることで精神的なリセットができ、その後の集中力向上につながります。
窓際の集中ブースは、従業員の満足度向上にも大きく貢献するでしょう。閉塞感を感じやすい個室環境において、外の景色という開放的な要素があることで、心理的な圧迫感を軽減できます。自然環境との接点を保ちながら集中できる環境は、現代のオフィスワーカーにとって理想的な作業空間といえるでしょう。
オフィスに集中ブースを設置する際の5つの注意点
集中ブースを成功させるためには、設置前に検討すべき重要な注意点があります。これらのポイントを事前に把握し、適切な対策を講じることで、導入後のトラブルを避け、期待する効果を確実に得られるでしょう。
ここでは特に重要な5つの注意点について、具体的な対策とともに詳しく解説いたします。
①遮音性を確保する
集中ブースの最も重要な機能である遮音性を確保するためには、適切な材質と構造の選択が不可欠です。
単にパーテーションで区切っただけでは十分な遮音効果は得られず、専用の遮音材料や吸音材を使用した製品を選ぶ必要があるでしょう。特に電話対応やWeb会議での利用を想定している場合は、高い遮音性能が求められます。JIS規格などに基づいた遮音性能の数値を確認し、用途に応じた適切なレベルの製品を選択することが重要です。
遮音性の確保は、集中ブース内で作業する人だけでなく、周囲で働く他の従業員への配慮でもあります。十分な遮音性能がない場合、集中ブース内の音が外部に漏れ、かえって騒音源となってしまいかねません。
②空調対策をする
集中ブース内の空調環境を適切に管理することは、利用者の快適性と健康維持のために極めて重要です。密閉性の高い集中ブースでは、換気不足により空気がこもりやすく、酸素濃度の低下や二酸化炭素濃度の上昇が起こりやすいでしょう。専用の換気システムを設置するか、既存の空調システムとの連携を図る必要があります。
また、温度調節機能も重要で、利用者が快適に作業できる温度環境を維持できる設備を整えることが大切です。空調対策を怠ると、集中ブース内が不快な環境となり、利用率の低下や従業員の健康問題を引き起こす可能性があります。
特に夏季や冬季など、外気温が極端な時期には、より注意深い空調管理が必要となるでしょう。
③タイプと数に応じた設置スペースを確保する
集中ブースの効果的な活用のためには、選択したタイプと必要台数に応じた適切な設置スペースの確保が不可欠です。フルクローズタイプでは一台あたり約6〜8平方メートル、セミクローズタイプでは約4〜6平方メートルの設置スペースが必要になるでしょう。
また、集中ブース間の通路幅も考慮する必要があり、利用者が快適に出入りできる最低90センチメートル以上の幅を確保することが推奨されます。既存のオフィスレイアウトとの調和も考慮し、従来の業務スペースを圧迫することなく設置できる場所とタイプを選択する必要があります。
設置スペースの制約により、本来希望していたタイプや台数を導入できない場合は、段階的な導入を検討することもひとつの解決策かもしれません。
④使用すると想定される人数に合わせた個数を準備する
集中ブースの導入効果を最大化するためには、実際の利用需要に応じた適切な台数の設置が重要です。従業員数の10〜15％程度を目安として設置台数を検討することが一般的ですが、業務内容や働き方によって必要台数は大きく変動します。
例えば、営業職が多い企業では電話対応用として多めに、研究開発職が多い企業では集中作業用として十分な台数を確保する必要があります。事前に従業員アンケートを実施し、利用希望者数や使用頻度を把握することで、より正確な需要予測ができるでしょう。
台数が不足すると利用したい時に使えない状況が発生し、従業員の不満につながる可能性があります。一方で、過剰に設置すると維持費用がかさむだけでなく、貴重なオフィススペースの無駄遣いになりかねません。
⑤法令を遵守する
集中ブースの設置においては、建築基準法や消防法、労働安全衛生法などの関連法令への適合が必須です。特に避難経路の確保や、防火設備との干渉回避、構造安全性の確認などは重要な検討事項です。
フルクローズタイプの集中ブースを設置する場合は、建築基準法上の「居室」として扱われる可能性があり、より厳格な基準への適合が求められるかもしれません。設置前には必ず所轄の建築指導課や消防署に相談し、必要な手続きを確認することが重要でしょう。法令違反が発覚した場合、使用停止命令や改修命令が出される可能性があり、大きな損失となってしまいます。
専門家や設備業者と十分に協議し、法的リスクを最小化した設計・施工を行うことが不可欠です。
オフィスに集中ブースを設置する際の運用ルールのポイント
集中ブースを効果的に活用するためには、適切な運用ルールの策定と周知が不可欠です。明確なルールを設けることで、全従業員が気持ちよく利用でき、本来の目的である生産性向上を実現できるでしょう。
ここでは、集中ブース運用において特に重要なルール策定のポイントについて詳しく解説いたします。これらのガイドラインを参考に、自社に最適な運用ルールを構築してください。
利用者に対し緊急の場合以外は話しかけないよう配慮する
集中ブース利用中の従業員への声かけやコミュニケーションに関するルール設定は、集中環境維持のために極めて重要です。集中ブースを利用している従業員は、重要な業務や集中を要する作業に取り組んでいることが多いため、不要な中断は生産性を大幅に低下させてしまいかねません。
緊急事態や重要な連絡以外は、集中ブース利用中の従業員には話しかけないよう、全従業員に徹底することが必要です。このルールを徹底することで、集中ブース利用者は安心して業務に集中でき、結果として期待する生産性向上効果を得られるようになります。
利用状況を示すサインやインジケーターを設置し、外部からも利用中であることがわかりやすい工夫を施すことも効果的でしょう。
飲食の可否や利用時間を定める
集中ブース内での飲食に関するルールと、一回の利用時間制限について明確に定めることは、公平で衛生的な利用環境を維持するために不可欠です。
一般的には、水やお茶などの飲み物は許可し、食事については禁止とするケースが多いでしょう。食べ物による汚れや臭いの発生を防ぐことで、次の利用者も快適に使用できる環境を保てます。利用時間については、一回あたり2〜3時間程度を上限とし、長時間の占有を防ぐことが推奨されます。
飲食ルールの設定は、集中ブースの清潔性維持と利用者の健康管理の両面で重要な意味を持ちます。特に密閉性の高いフルクローズタイプでは、食べ物の臭いがこもりやすく、次の利用者に不快感を与えかねません。
私語禁止のブースと通話可能なブースを分ける
集中ブースの用途を明確に分類し、静寂を重視するブースと通話やコミュニケーションが可能なブースを区別することで、より効果的な運用が可能になります。完全な静寂を求める集中作業用のブースでは、電話対応や同僚との打ち合わせを禁止し、個人作業に専念できる環境を提供することが重要です。
一方で、Web会議や電話対応、小規模な打ち合わせに使用するブースでは、適度な会話を許可し、コミュニケーション活動を支援します。用途の明確な分離により、異なるニーズを持つ従業員全員が満足できる環境を提供できます。
静寂を求める従業員と、コミュニケーションを必要とする従業員の両方が、それぞれの目的に応じて適切なブースを選択できるようになるでしょう。
運用ルールの周知を徹底する
策定した運用ルールを全従業員に確実に周知し、継続的な遵守を促すことは、集中ブース導入の成功に直結する重要な要素です。導入前の説明会や研修の実施、わかりやすいマニュアルの作成と配布、集中ブース近くへの掲示など、多角的なアプローチで情報伝達を行う必要があるでしょう。
また、新入社員や異動者に対しても、オリエンテーションの一環として集中ブースの利用方法とルールを説明することが重要です。周知活動は一度実施すれば終わりではなく、継続的な取り組みが必要です。
利用状況の観察により、ルールが適切に守られているかを定期的にチェックし、必要に応じて追加の周知活動を実施することが重要となるでしょう。
ヴォーエルによるオフィスの施工事例
実際の施工事例を通じて、集中ブース導入の具体的な効果と課題解決のプロセスを確認できます。ヴォーエルが手がけた様々な企業での集中ブース導入事例は、それぞれ異なる業界や規模の企業における成功パターンがわかります。
ここでは代表的な2つの事例を詳しく紹介し、それぞれの企業が抱えていた課題と、集中ブース導入による解決効果について解説いたします。これらの事例を参考に、自社での導入イメージを具体化してください。
MMG税理士法人様 商談室改装事例
MMG税理士法人様の本社改装工事では、従来の商談ブースを個室タイプの商談室3室に変更し、来客対応の質向上を実現しました。
ガラスパーテーションを使うことで、堅苦しさや窮屈感のない個室空間に仕上げ、プライバシーを確保しながらも開放感を維持しています。特に目線高さのガラスは透明ガラスではなくアンティークガラスにすることで、視線を遮るだけでなく、柔らかいアクセントにもなっています。
床材の貼り分けデザインにより空間の広がりを演出し、来客時の重複対応も可能になりました。落ち着いた色味とシンプルなデザインで統一された商談室は、税理士法人にふさわしい信頼感と親しみやすさを両立した理想的な環境といえるでしょう。
ニシハタシステム様 オンライン会議ブース設置事例
防災システム普及事業を展開するニシハタシステム様の東京事務所拡大移転では、オンラインミーティングが多いということで専用のブースをご用意しました。執務スペース内に設置された個別ブースは、Web会議の増加という現代の働き方に対応した先進的な取り組みです。
在室の有無が分かるように半透明のガラスの入った扉を入れ、ポイントになるサインにもこだわったことで、利用状況の見える化を実現しています。各ブース内にはそれぞれ異なる色のアクセントカラーのクロスを入れ、ちょっとした遊び心も加えています。
機能性とデザイン性を両立させた個別ブースにより、効率的なオンライン業務環境を構築し、従業員の生産性向上に大きく貢献している事例といえるでしょう。
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ぜひ一度、お気軽にご相談ください。
